もしあなたが電力会社・電気料金プランを切り替えたことがないなら、旧一般電気事業者の従量電灯プランを契約している可能性が高いです。しかし、従量電灯プランがどんな電気料金プランなのか、詳しくご存知の方は多くないはず。

本記事では従量電灯プランについて、料金の仕組みや実際の電気代の計算方法まで詳しくご紹介します。

旧一般電気事業者とは北海道電力、東北電力、東京電力、中部電力、北陸電力、関西電力、中国電力、四国電力、九州電力、沖縄電力のこと。

更新日

2023年6月9日

従量電灯プランとは

この章では従量電灯プランの仕組みと特徴を詳しく解説していきます。

従量電灯プランは「三段階料金」になっているのが特徴

従量電灯プランとは、旧一般電気事業者が提供する最も一般的な電気料金プランです。これまで一度も電力会社・電気料金プランを切り替えたことのない方は、旧一般電気事業者の従量電灯プランを契約している可能性が高いでしょう。

「従量」の言葉どおり、使用した電力量によって1kWhあたりの単価が決まるのが特徴。例えば、東京電力エナジーパートナー（以下、東京電力EP）の「従量電灯B」は、最初の使用電力量120kWhまでの単価が30円00銭、121kWhから300kWhまでが36円60銭、301kWh以上が40円69銭という設定がされています。電気を使う量が多くなるほど単価が高くなるのは、1973年に起きた石油危機後の省エネルギー推進など時代の要請がきっかけとされています。

従量電灯プランの基本料金制と最低料金制の違い

旧一般電気事業者の従量電灯プランには、基本料金制と最低料金制の2種類があります。

基本料金制は契約したアンペア（またはkVA）によって基本料金が変わるのが特徴。大きなアンペア（またはkVA）で契約するほど基本料金は高くなります。一方、最低料金制はアンペアなどがないため、基本料金のかわりに最低料金が設けられています。例えば関西電力「従量電灯A」の場合、月に15kWhまでは最低料金として433円41銭がかかります。

さらに従量電灯プランは、「一般家庭向け」のものと「電気使用量の多い家庭・事務所・商店向け」のものに分かれています。エリアによって名称が異なるので、次の表で確認してみましょう。

燃料費調整額の上限が設定されている

燃料費調整額とは発電に必要なLNG（液化天然ガス）など燃料の価格変動を電気料金に反映させるためのものです。消費者保護の観点から、従量電灯は燃料費調整単価の上限が設定されています。

従量電灯プランの計算方法

旧一般電気事業者の従量電灯プランの計算方法をご紹介。基本料金制の東京電力EP「従量電灯B」と、最低料金制の関西電力「従量電灯A」を例にして解説しましょう。

東京電力EP「従量電灯B」の計算方法

東京電力EP「従量電灯B」を30Aで契約し、1カ月の電力量が250kWhだった場合、電気代の計算は次のようになります。

• 基本料金　885円72銭
• 電力量料金第1段階　120kWh × 30円00銭 ＝ 3,600円
• 電力量料金第2段階　130kWh × 36円60銭 ＝ 4,758円

基本料金と電力量料金を足して9,243円72銭（※）となります。

※銭単位の額は請求されません。基本料金と電力量料金に、燃料費調整額と再生可能エネルギー発電促進賦課金を計算に加えた額から円未満を切り捨てた状態で請求されます。

関西電力「従量電灯A」の計算方法

関西電力「従量電灯A」を契約し、1カ月の電力量が250kWhだった場合、電気代の計算は次のようになります。

• 最低料金　433円41銭
• 電力量料金第1段階　105kWh × 20円31銭 ＝ 2,132円55銭
• 電力量料金第2段階　130kWh × 25円71銭 ＝ 3,342円30銭

基本料金と電力量料金を足して5,908円26銭（※）となります。

※銭単位の額は請求されません。最低料金と電力量料金に、燃料費調整額と再生可能エネルギー発電促進賦課金を計算に加えた額から円未満を切り捨てた状態で請求されます。

従量電灯プランから切り替えれば節約につながります

旧一般電気事業者の従量電灯プランは電力自由化以前からある電気料金プランです。新電力からは、日中の電気料金が夜間に比べて安く設定されたプランや、一人暮らし向けのプランなど、さまざまな種類の電気料金プランが登場しています。生活スタイルにマッチした電気料金プランに切り替えれば、節約につながりますよ。

電気・ガス比較サイト「エネチェンジ」では、郵便番号などの情報を入力するだけであなたにぴったりの電力会社・電気料金プランを見つけることができます。お得なキャンペーンを実施している電力会社も多いので、ぜひチェックしてみてくださいね。