ZEH(ゼッチ)とは?条件や導入のメリット、注意点などを解説!
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近年、建築・住宅分野でよく耳にする「ZEH(ゼッチ)」。一体どのようなものか知っていますか?
ZEHは環境に優しいだけでなく、快適で安心な住環境の実現も期待できる住宅として注目されており、国内のエネルギー問題を改善するために現在国をあげて取り組んでいる政策です。
ZEHの導入を検討している方は理解を深めるとともに、導入のメリットやデメリット、補助金制度についても知っておきましょう。
ZEHとは?
ZEH(ゼッチ)とは、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)を略した呼び名。住まいの断熱性能や省エネ性能を向上し、さらに太陽光発電などで生活に必要なエネルギーをつくり出すことにより、年間の一次消費エネルギー量(空調・給湯・照明・換気)をおおむねゼロ以下にする住宅のことです。
まずは、ZEHを満たす住宅の条件について見ていきましょう。
ZEHの条件って?
ZEHを満たすには、「断熱性能」「省エネ性能」「創エネ」の3つの要素が必要で、それぞれにクリアすべき基準が設定されています。
- 断熱性能
- 断熱性能とは、室内外に熱を伝えにくくする性能のことです。断熱性能に優れた住宅は、夏の熱い外気を室内に伝えず、また冬の室内の温かさを外に逃さないので、冷暖房費を削減しながら年中快適に過ごせるのです。
断熱性能は「UA値(外皮平均熱貫流率)」という指標で表されます。ZEHの基準では、このUA値を0.4〜0.6[W/㎡K]以下という比較的低い数値でクリアすることが求められています。 - 省エネ性能
- ZEHでは、住宅に省エネ効果の高い設備を導入することによって、一次エネルギーの消費量を従来よりも20%以上削減することが求められています。
特に、エネルギー消費の大きい「空調」「照明」「給湯」「換気」の4項目においては、ZEH基準を満たした機器を使用する必要があります。 - 創エネ
- 創エネとは、エネルギーをつくり出すことです。ZEH住宅では、太陽光発電をメインとして家庭用燃料電池や蓄電池なども組み合わせて導入します。これにより、日常的なエネルギー消費だけでなく災害時のエネルギー補充にも役立てられるのです。
Nearly ZEHとは?
東京などの都心部で住宅を建てる際は、狭小地で床面積や屋根面積、日照時間が確保しづらく、なかなか太陽光システムを導入しにくい環境も存在します。そういった場合に、年間の一次消費エネルギー量をおおむねゼロ以下とせず、数値を緩和しているのがNearly ZEHです。具体的には、ZEHが100%以上の一次消費エネルギー削減を基準にしているのに対し、Nearly ZEHでは75%〜100%を基準としています。
なぜ、ZEHの普及に向けた取り組みが行われているの?
ZEHの取り組みの背景には、日本国内のエネルギー問題が深く関わっています。
きっかけは2011年に発生した東日本大震災なのですが、もともと日本では暮らしを支えているエネルギーのほとんどを輸入に頼っている状態でした。
災害の多い日本にとって、エネルギー自給率が低いことは大きな問題となっています。災害の度に国内のエネルギー生産が間に合わなくなり、エネルギー価格が不安定になってしまう可能性があるためです。
日本では、住宅単位での省エネルギー・創エネルギー化は、最重要課題のひとつとなっています。今回のZEH普及により、エネルギー需給構造の改善が期待されているのです。
政府が定めるZEH普及の目標とは?
政府はZEHの普及において、以下のような目標を設定しています。
- 「住宅については、2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」(エネルギー基本計画)
- 「2020年までにハウスメーカー等が新築する注文戸建住宅の半数以上をZEHにすることを目指す」(地球温暖化対策計画)
- 「2030 年までに新築住宅・建築物について平均で ZEH・ZEB 相当となることを目指す」(未来投資戦略2017)
2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指すなど、ZEH普及の取り組みが急速に進められていることがわかります。これを受けて、各ハウスメーカーや工務店もZEHに対する取り組みを明記しているところも増えてきています。
ZEHを導入するメリットって?
- 健康への好影響が期待できる
- ZEH導入により断熱性能の高くなった住宅では、居室間の温度差が小さくなります。居室間を移動した際の体温調整や血圧変動が少なくなることで、体調改善にもつながります。
- 光熱費の削減につながる
- 断熱性能が高いため、冷暖房をあまり使用せずとも快適な室温が保たれます。夏や冬には、光熱費の大幅な削減が見込めます。
- 災害時でも安心して生活できる
- 太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、日光が出ていればいつでもエネルギーをつくり、蓄えることが可能になります。災害時に停電になっても、蓄えたエネルギーで生活に必要な機器を稼働できるのでとても安心です。
- 快適性が向上する
- 高い断熱性能により省エネが実現できるだけでなく、光や風、太陽などをより感じられる設計が可能になり、快適な住まいを実現できます。
- 住宅の価値が上がる
- 2016年から、BELS(建築物省エネルギー性能表示制度)という制度が施行されました。これは、住宅のエネルギー性能を評価する指標のことで、住宅の資産価値にも大きく関わるものになります。BELSの評価は星1〜5つで表されますが、ZEHは星4〜5つの高い評価を得ることができ、住宅を売却する際に高値がつく可能性があるのです。
ZEHには補助制度がある!
政府が進めている政策だけあり、ZEHを導入する際には、経済産業省、国土交通省、環境省が設定する枠内で補助金が支給されます。平成30年度においては、戸建住宅で4区分、集合住宅で1区分の補助金枠が設定されており、一次エネルギー消費性能や、外皮性能(断熱性能)、創エネ量、その他の要件をクリアすることで補助金が支給される仕組みです。
戸建住宅の場合は70万円〜140万円程度が補助額として記載されていますので、気になる方は「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの推進に向けた取り組み」を確認してみましょう。
ZEH導入には注意点も!
ZEH導入には、いくつか注意点もあります。ZEH導入を検討する際に、以下を必ず確認しておきましょう。
- 建設費用が高くなる
- ZEHの条件を満たすためには、基準をクリアした設備が必要になります。建材や太陽光パネル、蓄電池、エアコンなどの電気機器と、さまざまなコストがかかってくるため全体の建築費用が高くなってしまう点に注意が必要です。
- ZEHはリアルゼロではない!?
- ZEHは、「年間の一次消費エネルギー量を概ねゼロ以下にする住宅のこと」と定義されていますが、実は全体の消費エネルギー量を計算すると「ゼロ」とならない可能性もあります。なぜなら、ZEHで考えられているのは空調・給湯・照明・換気などにかかる「一次消費エネルギー」のみで、その他の家電消費分が含まれていないからです。
住宅の消費エネルギーを太陽光発電や蓄電池により全てまかなう場合は、一次消費エネルギーだけでなく、住宅全体の消費エネルギー量を想定する必要がある点に注意しましょう。 - 補助金の支給項目や金額に注意!
- ZEH導入の際には国から補助金が支給されますが、支給項目や金額はその年によって変化しているのが現状です。2020年と2030年までの達成目標を掲げているため、その前後で補助金支給がなくなる可能性も考えられます。
導入前には必ずその年の補助金支給状況を確認し、建築コストや設備内容を検討しましょう。
まとめ
ZEHを導入することで、環境に配慮した快適で安全な住環境を実現できることがわかりました。特に災害の多い日本においては、住宅ごとに自立してエネルギーをつくり出せることがひとつの重要なポイントになります。
ZEHの取り組みは近年始まったばかりなので、今後さまざまな変更点が生まれることが予想されます。ZEH導入を検討する場合は、最新の情報を確認し、条件や補助金などについて十分に理解しましょう。