「初めての一人暮らしで、何の手続きを済ませればよいかわからない……」と途方に暮れていませんか？一人暮らしを始める際は、手続きがたくさんありますが、1つずつ済ませていけば、難しいことはありませんよ。

しかし、手続きを忘れると一人暮らしの生活に支障が出たり、ものによっては罰金などのペナルティを課せられることもあるので、注意が必要です。引越し前と引越し後に分けて、必要な一人暮らしの手続きを紹介していきましょう！

更新日

2023年10月27日

一人暮らしスタート時に必要な手続き一覧

引越し前と後に必要な手続きをそれぞれリストアップしました。このリストの順に手続きを済ませていけば、「やり忘れた！」といううっかりもなくなりますよ。この表の期限は、あくまでも目安。2〜4月の引越しシーズンなどに一人暮らしを始める方は、少しでも早く手続きを済ませた方が無難です。

期限	手続き
引越し1〜2カ月前	不動産会社との契約手続き
	引越し業者の契約手続き
引越し1カ月前	電気の手続き
	ガスの手続き
引越し1〜2週間前	転出（転居届）の手続き
	国民健康保険の資格喪失手続き
	インターネットの手続き
	NHKの手続き
	郵便物転送の手続き
	インターネットショップの住所変更の手続き
	水道の手続き
	二輪の住所変更の手続き
	スマホ（携帯電話）の契約変更の手続き

期限	手続き
引越し後2週間以内	転入届の手続き
	国民健康保険の加入の手続き
	国民年金の住所変更の手続き
	運転免許証の住所変更の手続き
	自動車保管場所証明書の変更の手続き
	自動車車検証の手続き
	二輪の住所変更の手続き
引越し後なるべく早く	自転車の防犯登録変更の手続き
	銀行の住所変更の手続き
	クレジットカードの住所変更の手続き
	保険の住所変更の手続き
	所属している学校・会社との手続き
	印鑑登録の住所変更の手続き
引越し後1カ月以内	ペットの登録変更の手続き
引越し後3カ月以内	マイナンバーカード（通知カード）の手続き

引越し前に一人暮らしで必要な手続き

一人暮らしで必要な手続き1）不動産会社との契約手続き

一人暮らしの部屋探しは2カ月前から、契約は入居予定の1カ月前が理想です。特に2月～4月にかけての引越しシーズンは、不動産会社の混み具合がピークを迎える時期なので、気になった部屋があれば早めに行動するようにしましょう。

希望の部屋が見つかったら申し込みをしてください。申し込み書に記入した勤務先や勤続年数、年収を元に、家賃の支払い能力があるか審査が行われます。審査にあたっては社会人やフリーターの場合は契約する本人の収入を証明するもの（源泉徴収票など）、学生であれば親などの連帯保証人の収入を証明するものが必要に。

審査は数日で終わり、ここから新居の契約手続きに移っていきます。賃貸契約の手続きで一般的に必要なものは、入居者の身分証明書（運転免許証や健康保険証など）、入居者の住民票、入居者の収入を証明する書類（源泉徴収票など）、印鑑あたりです。

ただし不動産会社によっては身分証明のために運転免許証と健康保険証、パスポートなどのうちから二点を確認用に求められることもあるため、入居の申し込みをした時点で契約手続きに必要なものを確認しておくのが良いでしょう。

契約手続きの際は、重要事項説明という契約内容に関する説明を受けることになります。特にチェックしておきたいのが原状回復などのルール。退去時のトラブルになりかねないので、しっかり確認しておきましょう。

重要事項説明を確認して問題がなければ、敷金や礼金、仲介手数料など契約金の入金を済ませて契約成立となります。

一人暮らしで必要な手続き2）引越し業者との契約手続き

引越し業者との契約手続きは1〜2カ月前に済ませます。引越しシーズン2～4月は予約がすぐ埋まってしまうため、なるべく早く連絡をしましょう。

まずは複数社の引越し業者に見積もりを取ってもらい、料金に納得がいったら契約をします。土日よりも平日のほうが若干料金が安くなる傾向にあるので、時間の融通がきく人は平日を希望してみるのもおすすめ。

学生の一人暮らしや単身赴任の場合、引越し業者に依頼するほどの荷物がないということもあります。そういった場合は軽トラックをレンタルするなどして、自分で荷物を運ぶのも手ですよ。

粗大ゴミの手続きも忘れずに！

大きな不用品は実家に置いていくのもアリですが、家族の迷惑にならないよう、できれば引越しの前に処分しておきたいところです。

処分方法は実家の住所の自治体ルールに従うことになります。手続きの方法や回収までの期間を前もって確認しておくとスケジュールが立てやすいですよ。また引越し業者によっては不用品を引き取ってくれる場合もありますが、こちらも自治体の回収に比べると割高な料金になります。

もし不用品の状態が悪くないのであれば、フリマアプリを利用したり、リサイクルショップに持ち込むという方法もおすすめ。一人暮らしを始める際は、何かとお金がかかるので、ぜひ検討してみて。

いずれの方法も時間がかかるため、引越しの1カ月前には手続きした方がよいでしょう。

一人暮らしで必要な手続き3）電力・ガス会社・水道事業者

引越した当日から快適な一人暮らしを送るためには、電気・ガス・水道が欠かせません。電気とガスは引越し1カ月前、水道は引越し1〜2週間前に済ませてください。

電気の手続き

一人暮らしの部屋で契約する電力会社を選ぶ必要があります。エネチェンジの引越し先での電気の手続きなら、あなたにぴったりの電力会社を一度に比較でき、申し込みまでできます！毎月の電気代を節約できるので、ぜひチェックしてみてくださいね。申し込みができたら、電気の供給開始日を電力会社に電話で伝えるのもお忘れなく。

 

主な電力会社の問い合わせ先一覧

東京電力や関西電力など、旧一般電気事業者の引越し手続きに関する問い合わせ先は、次のリンク先にまとめています。

• 北海道電力の問い合わせ電話番号リスト
• 東北電力の問い合わせ電話番号リスト
• 東京電力の問い合わせ電話番号リスト
• 中部電力の問い合わせ電話番号リスト
• 北陸電力の問い合わせ電話番号リスト
• 関西電力の問い合わせ電話番号リスト
• 中国電力の問い合わせ電話番号リスト
• 四国電力の問い合わせ電話番号リスト
• 九州電力の問い合わせ電話番号リスト

ガスの手続き

一人暮らしをはじめる部屋が都市ガスかプロパンガスか確認。申し込みが完了したら、開栓作業立ち会いの予約も忘れずに行ってください。2〜4月の引越しシーズンは、ガス会社の予約も取りにくくなるため、早めに手続きするのが肝心！

水道の手続き

水道の手続きは、引越し先の地域を管轄している水道局に連絡して行います。また手続きを行う際は、一人暮らしを始める部屋の住所やアパート・マンション名、部屋番号、水道を使い始める日をあらかじめ控えておきましょう。

一人暮らしで必要な手続き4）役所・役場関係

現在住んでいる市区町村の役所・役場で必要な手続きをご紹介。だいたい引越し1〜2週間前に手続きを完了させておくとよいでしょう。

住民票の異動手続き（転出届・転居届の手続き）

住民票の異動も一人暮らしを始める際の重要な手続きのひとつ。
転出届とは別の市区町村に引越す際に、旧住所のある役所・役場に提出する書類。また転居届は、同じ市区町村内で引越しをする際に役所・役場に提出する書類です。住民票の異動は引越しの前後14日以内に行うことが義務付けられており、手続きが遅れた場合、5万円以下の過料が科せられてしまうので、絶対に忘れないように！

手続き時に必要なものは、事前に各自治体のサイトで確認すると安心。転出届の手続き後に発行してもらえる転出証明書は、転入届の届出時に必要になりますので、大切に保管しておきましょう。また代理による手続きもできますが、その場合は本人自筆の委任状と、代理人の本人確認書類などが別途必要になります。

住民票の移動手続きが不要な場合も……

転居届や転出届・転入届といった住民票の移動手続きは、法律上の義務となっており、届け出がないと罰金を受けることもあります。ですが、住民票の移動手続きが不要なケースもあります。例えば引越し先に住む期間が1年以内などの単身赴任の場合は、住民票を移動させなくても罰則を受けることはありません。

国民健康保険の資格喪失手続き

旧住所で国民健康保険に加入していた方が別の市区町村に引越す場合は新住所で新たに加入することになりますが、その前に旧住所の役所・役場で国民健康保険の喪失手続きを行う必要があります。

引越し前もしくは後の14日以内に手続きができなかった場合、過払い分が返済されないこともあるので注意。手続き時に必要なものは、事前に各自治体のサイトで確認すると安心です。代理人による手続きを行う場合は、委任状、代理人の本人確認書類も必要。

また、同一の市区町村に引越しをする場合は、住所変更の手続きをします。

二輪の住所変更の手続き（引越し前）

すでに二輪をお持ちの方なら、一人暮らしを始めてからも活用したいところですよね。二輪の排気量によって手続きを行う場所が異なるのがポイント。

排気量125cc以下の原動機付自転車の場合は役所で手続きができます。引越し前の段階では旧住所で一旦廃車手続きを行ったうえでナンバープレートを返却するという流れ。引越し先が同じ市区町村内の場合は転居届を出した時点で住所の変更が行われるため手続きは不要。

それ以上の排気量のものは引越し先の管轄の運輸支局での手続きが必要です。旧居のエリアを管轄している運輸支局での手続きは特に必要ありません。

一人暮らしで必要な手続き5）サービス関係

つづいて、各種サービスの手続きについてご紹介します。インターネットや郵便物転送など、一人暮らしでないと不便なことばかりなので、忘れないようにしてください。

スマホ（携帯電話）の住所変更手続き

スマホ（携帯電話）の住所変更も忘れがちな手続きのひとつ。契約している通信会社からの重要なお知らせが届かなくなるといった弊害が発生します。契約中の通信会社の実店舗、キャリアがインターネット上で用意しているマイページなどでなるべく早く手続きをしましょう。

また、一人暮らしを始めるにあたって、今までご両親が支払っていた通信料金のうち、自分の端末分を自分で支払うように契約変更したい方も少なくないはず。その場合は、一般的に現在の名義人と変更後の名義人が同伴で実店舗に行き、手続きをする必要があります。契約時には、両名の本人確認書類やクレジットカードなど、通信会社が指定する必要書類を忘れずに持参しましょう。

インターネットの手続き

一人暮らしの部屋でインターネットを利用される方は、新規プロバイダーと回線の契約手続きが必要になります。回線や引越し先の物件によっては工事費用が別途かかることもあり、その際は管理会社か大家に事前許可を取ってください。

引越しの１〜2週間前に手続きを済ませておくとよいですが、工事が必要な場合は1カ月以上かかる可能性も。一人暮らしスタートと同時にインターネットを使いたいなら、なるべ早く手続きをしておくと安心です。

NHKの手続き

一人暮らしを始めるにあたって、テレビやワンセグなどNHKを受信できる機器がある場合、新たに契約手続きが必要。経済的な理由から支払えない学生は、免除制度もあるので、申し込み前に確認をしましょう。

受信料の支払いは2カ月ごとになりますが、6カ月または12カ月分をまとめて支払う方法のほうが5～7%ほどお安くなります。実家でNHKの受信契約を結んでいるのであれば、受信料が50%割引される家族割引制度もあり。学生証や社員証、口座振替利用届など、同一生計が確認できる書類が必要になります。

郵便物転送の手続き

郵便物の転送手続きは、郵便局の窓口、またはインターネットでできます。
転送手続きを行うと旧住所に送られてくる郵便物を1年間、新住所に無料で転送してもらえるので、その間に必要に応じて差出人に住所が変わったことを伝えましょう。

新しく発行されたクレジットカードや税金の納付書類など、転送されないものもあるので、そういったものが届かない場合は、送付元に問い合わせてください。

インターネットショップの住所変更の手続き

インターネットの開通手続きには気がまわっても、インターネットショップの住所変更は案外忘れがち。一人暮らしの部屋で使用する家具や電化製品をインターネットショップで購入するつもりなら、登録している住所を引越し先の住所に変更しておくこともお忘れなく。

引越し後に一人暮らしで必要な手続き

一人暮らしで必要な手続き6）役所・役場関係

引越し後にも役所・役場での手続きがあります。忘れるとデメリットがあるので、手続きの際はまとめて行うのが良いでしょう。

住民票の異動手続き（転入届の手続き）

旧住所とは別の市区町村に引越しをした場合は、引越し先の役所・役場で転入届の提出が必要です。14日以内に提出できなかった場合は過料が課されることもあるので、忘れずに届出を出すようにしてくださいね。

手続き時に必要なものは、事前に各自治体のサイトで確認すると安心。代理人を介して手続きを行うことも可能ですが、その場合は本人直筆の委任状・代理人の本人確認書類も必要になります。

印鑑登録の住所変更手続き

同じ市区町村内での引越しであれば手続きは不要ですが、別の市区町村へ引越した場合は印鑑登録の手続きが必要。

ただし旧住所にて転出届を提出した時点で印鑑登録は自動で廃止されるので、引越し前に進める手続きは特にありません。一人暮らしをする新住所であらためて印鑑登録を行い、印鑑登録証を発行してもらいましょう。

登録する印鑑はもちろんですが、他の手続きと同じように本人確認書類のほか、登録手数料が必要になります。代理人が手続きをおこなうことも可能ですが、その場合は委任状をお忘れなく。

マイナンバーカード（通知カード）の手続き

マイナンバーカードに記載された住所の変更手続きを役所・役場でしてください。同じ市区町村内での引越しでも必要なのでお忘れなく！ 転入届を提出した日から90日以上経過すると、マイナンバーカードが失効してしまうので注意してください。期限は長いですが、証明書としてマイナンバーカードを使うこともありますので、早めに済ませましょう。

手続き時に必要なものは、事前に各自治体のサイトで確認すると安心。また代理人による手続きの場合は、別途委任状や代理人の本人確認書類、代理人の印鑑も必要になります。

国民健康保険の加入の手続き

転出時に国民健康保険の資格喪失手続きをした方は、転居から14日以内に加入をしてください。手続きをしなかった場合、医療費が全額負担になってしまうこともあるので、忘れないよう転入届やマイナンバーカードの住所変更手続きと一緒に行っておきましょう。

手続き時に必要なものは、事前に各自治体のサイトで確認すると安心。代理人による手続きもできますが、本人自筆の委任状や代理人の印鑑、代理人の本人確認書類が別途必要になります。

国民年金の住所変更の手続き

自営業の方やその家族、学生やフリーターなど、国民年金に加入している方は、引越し先の役所・役場で住所変更手続きが必要です。ただしマイナンバーと基礎年金番号が結びついている被保険者であれば、届出不要。マイナンバーと基礎年金番号が結びついているかどうかは、お近くの年金事務所などで確認してみてください。また、厚生年金や国民年金3号加入者の方は、配偶者の勤務先で手続きをします。手続き時に必要なものは、事前に各自治体のサイトで確認すると安心。

厚生年金は、基本的に勤め先が手続きを行ってくれます。

犬の登録変更届の手続き

飼い犬を連れて一人暮らしを始める場合は、役所・役場でペットの登録変更届の手続きを30日以内に行う必要があります。手続き時に必要なものは、事前に各自治体のサイトで確認すると安心。実家とは異なる市区町村で一人暮らしをする時は、旧居の役所・役場で交付された犬鑑札が必要です。紛失・破損した場合は再交付の手数料がかかるため注意してください。

また同じ市区町村内での引越しの場合は手続きがもっと簡易なものになり、必要なのは変更届の提出だけになります。鑑札のない犬は保健所の捕獲対象になってしまうほか、飼い主に罰金が科せられることもあるので、もし鑑札がない場合はペットのためにも必ず新しく登録しておくようにしましょう。ちなみに、猫を連れて一人暮らしをする方は、特に手続きがありません。

二輪の住所変更手続き（引越し後）

125cc以下の原動機付自転車の場合は、旧居エリアの役所で発行してもらった廃車受付書などの必要書類を持参し、新居エリアの役所で手続きをします。それ以上の排気量の二輪は、管轄エリアの運輸支局へ。また、同じ運輸支局のエリア内でも手続きが必要になるので注意してください。

また、自賠責保険や任意保険の住所変更もお忘れなく。

パスポートの住所変更手続きは必要？

引越しで住所が変わっただけなら、パスポートセンターへ出向く必要はありません。パスポートに記載されている旧居の住所を二重線で消し、欄内に新居の住所を記載するだけでOK。

例外として結婚などで姓が変わった、引越しによって本籍地が別の都道府県に変わったといった場合は手続きが必要。新規にパスポートを作り直すか、残存有効期間が同じ「記載事項変更旅券」の発給を申請するようにしましょう。

一人暮らしで必要な手続き7）警察署関係

免許証と車を持って一人暮らしをする方は、こちらの手続きも必要。運転免許証を持っていない方、車を所有していない人は読み飛ばしてくださいね。

運転免許証の住所変更の手続き

運転免許証の住所変更手続きは、同じ市区町村内の引越しでも、特に期限は定められていません。ですが運転免許証の更新のお知らせは免許証記載の住所に届くため、引越し後なるべく早く済ませた方がよいでしょう。また、運転免許証の住所変更手続きは、新住所を管轄する警察署や運転免許センターで行うことができます。

手続き時に必要なものは、運転免許証や新住所の確認書類などですが、事前に管轄エリアの警察署のサイトで確認すると安心。代理人による申請も可能ですが、この場合は申請した本人と代理人が併記された住民票、代理人の本人確認書類が別途必要になります。

自動車保管場所証明書の変更の手続き

自動車保管場所証明書、いわゆる車庫証明も住所変更の手続きが必要です。保管場所を変更してから15日以内に手続きしないと、10万円の罰金が科せられるため、絶対に忘れないようにしてください。

なお軽自動車の場合は保管場所届出書の住所変更といった手続きになりますが、届出が必要ない地域もあります。引越し先で軽自動車の車庫証明が必要かどうかは、事前に確認するようにしましょう。代理人による手続きも可能ですが、車庫証明の場合は委任状や代理人の本人確認書類などは不要です。

自動車車検証の手続き

自動車車検証の住所変更も15日以内に行います。罰則はありませんが、自動車車検証の住所変更をしないと自動車税納税通知書が届かなくなるなど問題が生じるため、早めに手続きを済ませてください。自動車車検証の場合は警察署ではなく、最寄りの運輸支局または検査登録事務所（軽自動車は軽自動車検査協会）での手続きが必要となります。また、旧居と新居で陸運支局が異なる場合は、ナンバープレートの変更も必要。

一人暮らしで必要な手続き8）その他

次の住所変更の手続きも引っ越し後なるべく早く済ませましょう。
自身が利用しているサービスで住所変更などの手続きが必要なものはリストアップしておくと安心です。

• 自転車の防犯登録変更の手続き
• 銀行の住所変更の手続き
• クレジットカードの住所変更の手続き
• 保険の住所変更の手続き
• 所属している学校・会社への連絡と手続き
• 新聞の住所変更の手続き

手続きを段取りよくこなして、楽しい一人暮らしを始めましょう！

役所・役場関係の手続きは1回でまとめてするなど、段取りよく進めれば、意外と早く終わるはずです！また、一人暮らしを始めるためには手続きだけでなく、家具や家電、生活用品などの準備も必要です。手続きが済んだら、楽しい一人暮らしが待っていますよ！