再生可能エネルギーという言葉が一般的になり、最近建てられた一戸建て住宅やマンションの多くは屋根にソーラーパネルが設置されています。エコについても考えたいし、夢のマイホームには太陽光発電を！と思っている方も多いのではないでしょうか。

その一方で、「卒FIT時代へ」というニュースも流れ、今後の再エネ・太陽光発電に漠然とした不安を持っている方もいるはず。

新しい時代を迎える再生可能エネルギーと家庭用太陽光発電について、もう一度勉強しましょう！

今後も進む再エネへのエネルギーシフト

ではまず、基本的な情報からおさえていきましょう。「再エネ」とは、再生可能エネルギーの略。現在発電に使われているエネルギーとして多くの割合を占める石油や石炭、天然ガスなどの化石燃料は、数億年前の動植物が長い時間をかけて変成したものです。その性質上、採取できる量は有限で、安定的なエネルギー源として頼り続けるのは不安があります。

一方で、太陽光、風力、地熱、波力などの再生可能エネルギーは、自然環境のなかに常に存在し、枯渇することがないと考えられています。近年日本では、従来使用されてきた化石燃料エネルギーから再生可能エネルギーへの転換、「エネルギーシフト」を考える人が増え、再生可能エネルギーの普及が進んでいます。

アメリカの研究機関であるブルームバーグ・エナジー・ファイナンスは、2019年6月に発表した「エネルギーの見通し　2019年度版」（BP Energy Outlook 2019 edition）で、2050年には全世界の電力の50％近くを太陽光発電と風力発電が担うと予測しています。とくにヨーロッパでは、発電量の90％以上を再生可能エネルギーが占めるというから驚きです。

再生可能エネルギーへのエネルギーシフトへ向けた大きなトレンドは、今後も進んでいくとみてよいでしょう。

卒FIT時代で買取価格は大きく下落

日本では2011年の東日本大震災以降、主に太陽光発電を中心とした再生可能エネルギーが急速に普及しました。その大きな後押しとなったのが、FIT（固定価格買取制度）の存在です。

再生可能エネルギーを使って発電された電気を、電力会社が一定期間（10kW以上は20年、10kW以下は10年）一定の価格で買い取るというもので、制度が始まった2012年の買取価格は1kWhあたり42円（10kW以下・自家発電装置を併設しない場合）でした。

しかし買取価格は年度ごとに見直され、2019年度は26円まで下がりました（10kW以下・自家発電装置を併設せず、出力制御対応機器設置義務がある場合）。

また2019年11月には、FITの前身にあたる「太陽の余剰電力買取制度」が10年の期間を迎えるため、いわゆる「卒FIT」が議論されるようになりました。「卒FIT」後は、国は新たなFIT制度は設けないため、発電した電気は自家消費するか個別に電力会社と買取契約を結ぶことになります。買取価格は電力会社によって異なりますが、FITで定められていた価格よりも大幅に安くなります。

コモディティ化でさらなるメリットを生む太陽光発電

では、今から太陽光発電を導入するメリットはないのでしょうか？結論からいえば、「メリットはあります」。

FITによる買取価格は年々下がっているのは事実ですが、一方で太陽光発電設備を導入するためのコストもまた安くなっているのです。経済産業省によれば、家庭用太陽光発電を導入するための費用（ソーラーパネル、パワーコンディショナー、工事費など）は2013年から2019年までのあいだに32％（1kWあたり13.5万円）安くなりました。

さらに、さまざまな技術の進歩で発電効率も上がっています。ソーラーパネルやパワコンはもちろんですが、家そのものも進化しました。ソーラーパネルの設置を前提とした設計の家屋と、既存の中古住宅に後付けする場合では屋根の向きや勾配、材質などで大きな差がでます。

費用面では、各地方自治体がさまざまな補助金制度を作っています。たとえば、以下のような制度があります。

神奈川県「神奈川県蓄電システム導入費補助金」

補助対象経費の1/3以内、上限25万円の補助金が支給されます（件数に制限あり）。

神奈川県海老名市「海老名市環境保全対策支援事業補助金」

太陽光発電施設の出力1kWにつき2万円（上限20万円）、家庭用蓄電池1台につき5万円、HEMS（ホームエネルギーマネジメント システム）1万円などに加え、「スマートハウス加算」として太陽光発電施設とHEMS、定置用リチウムイオン蓄電池またはエネファームの3設備を同時に設置した場合2万円が加算されます。

銀行や金融機関が設定している「ソーラーローン」も見逃せません。イオン銀行の「ソーラーローン」は、通常のフリーローンや住宅ローンよりも低金利（年利2.45％、最大1000万円(2019年9月10日現在)）で、資金の用途は太陽光発電設備の導入と同時に行なうリフォームにも適用できます。

卒FIT時代からZEH時代へ

FIT制度による直接的なメリットは少なくなっていきますが、前出のとおり再生可能エネルギーへのエネルギーシフトという大きな流れは変わりません。

国は2018年に閣議決定した「第5次エネルギー基本計画」のなかで、「2020年までにハウスメーカー等が新築する注文戸建住宅の半数以上で、2030年までに新築住宅の平均でZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の実現を目指す」としています。

ZEHは建物の外壁や屋根の高断熱化とエネルギー使用の効率化、再生可能エネルギーの導入で「家単位のエネルギー収支をプラスマイナスゼロにする」というもの。2019年現在では条件を満たせば、一戸につき70～125万円が補助されますが、今後拡大する可能性もあります。

これから太陽光発電の導入を考えている方は、FIT制度よりもZEHに目を向けてみるとよいかもしれません。先進のエコハウスを考えるときに、太陽光発電は欠かせない存在。これからの技術と制度の進歩に期待しましょう！