高田泰（政治ジャーナリスト）の記事 119件の記事があります 高田泰（政治ジャーナリスト）の新着記事 読む 二酸化炭素排出ゼロの電力、燃料、導入する大手企業が続々と【エネルギー自由化コラム】 二酸化炭素(CO2)を排出しない電力や燃料の需要が高まる中、電力、都市ガス大手で二酸化炭素を排出しないサービスプランを導入する動きが増えています。また購入する企業側もこの動きに前向きで、二酸化炭素排出ゼロの電力や燃料は、これからますます注目されるでしょう。 読む ハイブリッド蓄電池システムで電力供給安定、中国電力の隠岐諸島実証実験【エネルギー自由化コラム】 中国電力は今年、隠岐諸島でのハイブリッド蓄電池システムの実証実験を終了しました。再エネ発電施設と連携されたリチウムイオン電池とNAS電池が再エネ電力の出力変動を協調制御し、日中の余剰電力を充電し夜間に放電するよう指令を出します。おおよそ3年半の実験結果は良好で、再エネ電力の安定供給に成果をあげました。 読む 風力発電関連機器の国内生産額が大幅減少、国内市場を海外製品が席巻【エネルギー自由化コラム】 再生可能エネルギーが主力電源に位置付けられ、国内の電力、都市ガス大手が風力発電に注目し始めています。風力発電関連機器の市場は、今後ますます拡大することが予測されますが、国内生産は減少し、欧米諸国や中国製の機器が日本市場に勢力を拡げてきています。 読む 三井不動産と東京ガス、東京日本橋でスマートエネルギープロジェクトを開始【エネルギー自由化コラム】 日本橋室町三井タワーにコージェネレーションシステムが設置され、「日本橋スマートエネルギープロジェクト」が始まりました。コージェネレーションシステムは電力と熱を同時に発生させる装置で、約15万平方メートルの日本橋エリア内にある建物へエネルギーを供給します。 読む 再エネで地域循環共生圏、横浜市と東北12市町村がスクラム【エネルギー自由化コラム】 再生可能エネルギー横浜市と東北地方の12市町村が、地域循環共生圏に向け具体的に動き始めています。12市町村から700キロ以上離れた横浜市へ再生エネ電力を送る計画で、地球温暖化への取り組みのひとつとして注目されています。また未利用地を活用した発電事業に前向きな地方自治体にとって、再エネの活用に積極的な企業の誘致にも期待大です。 読む 太陽光パネル生産の草分けが小売電気事業者へ、京セラの巻き返しが始まる【エネルギー自由化コラム】 再生可能エネルギー京セラと関西電力が戸建て住宅向けに、太陽光発電設備を無償貸与する「屋根根貸し事業」を新サービスとして開始します。京セラと関西電力が組む新サービスの目的は、再生可能エネルギーやZEH(ゼッチ)の普及ですが、海外メーカーとの太陽光パネルの販売競争が激化していることとも深く関係があるようです。 読む 買取競争の様相を示す卒FIT電力、新電力の先行きにも大きな影響【エネルギー自由化コラム】 再生可能エネルギー住宅用太陽光発電は2019年末で約53万件、2023年には累計で約165万件が卒FITを迎えます。住宅用太陽光発電の設置家庭で、電力大手との売電契約が切れる卒FITを受け、顧客の争奪戦で電力大手や他の新電力は買取競争を激化させています。 読む 石油火力の運用見直し、電力大手が相次いで着手する理由とは【エネルギー自由化コラム】 関西電力、九州電力などの電力会社が相次いで石油火力の運用を見直しています。石油火力は発電コストが高く、発電時の温室効果ガスの排出量も見直しに影響を与えています。石油火力は、企業の省エネなどで今後大幅な電力需要の増加が見込めず、ますます縮小されているようです。 読む 仙台市の都市ガス事業、2019年に民営化手続きを再開へ【エネルギー自由化コラム】 都市ガスガス自由化から間もなく2年、公営ガス大手が相次いで民営化する中、2019年度から仙台市がガス事業の民営化へ動きだしました。一度は先送りされたガス事業の民営化でしたが、経営の安定や34万の顧客数などの好条件が民営化の後押しとなっています。 読む 電力切り替え率が20％突破、それでも中小新電力の苦境は続く【エネルギー自由化コラム】 「電力自由化」以降2018年9月現在、家庭向け新電力への切り替え件数は20％を上回り全国で約1,284万件となりました。ただし切り替え率は首都圏よりも地方の方が低く、自治体電力をはじめ中小の新電力の多くは値下げ競争に苦戦しているようです。「電力自由化」による新電力のシェア状況や今後の課題などを解説します。 前へ 1 … 5 6 7 8 9 … 12 次へ でんきの豆知識 家計の節約術 家探し・引っ越し お金のはなし 毎日の暮らし 電力自由化とは？ 電気料金を比較する 電気料金プランを地域・特徴から探す
エネチェンジ限定特典もあり！
電力会社のおトクなキャンペーン一覧